結婚する前と後でパートナーとの会話はどうなるか

これは大いに反省すべき点かもしれません。

最近の妻との会話を振り返ってみますと、昔に比べて楽しい話題が少なくなっているように感じます。


はっきり言えば、妻を楽しませようという意識が薄れているということです。

結婚する前は相手に気に入ってもらうために、何かと面白い話題を探しては、それを面白く伝える努力をしていたように思います。

しかし、結婚してしまうとある意味ゴールインとなるため、そこまでの話題作りは要求されなくなります。

そうやって、夫婦の会話が少なくなっていくというのは私に限ったことではないかもしれません。


今となってはモテるために話題探しをする必要はないわけですが、パートナーとの関係や、ビジネスにおいても話題探しには力を注ぐべきです。

マンネリに喝を入れたいと思います。


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6月もそんなにヒマじゃない

今年も早いもので6月です。

今月が終わればもう半年終わってしまいます。


さて、6月といいますと、唯一祝日がない月です。

ゴールデンウィークがある5月と夏休みが始まる7月の間に挟まれた月ということもあって、レジャーを楽しむという感じではないように思います。

また、本州は梅雨のシーズンでもあります。

そんなわけで、6月は比較的休日の予定が空く傾向があるように思います。


だからなのか不明ですが、結婚式は6月に行われることが多いです。

ブライダル業界もうまくやったものだと思います。


一方、上場企業の株主総会は6月に集中しています。

他に、色々な団体が6月に総会を開催するので、そういうのでスケジュールが埋まると結構忙しくなります。

何かの役員になると、来賓で呼ばれたりもするのでさらに大変です。

ここ2年は新型コロナの影響で中止が多かったですけど、今年はやるところが多いのではないでしょうか。

体調管理にご留意頂きたいと思います。


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歯周病にはなりたくない

国民皆歯科検診の実施を検討という報道が先日ありました。

歯の健康が体全体の健康に影響することから、歯の健康を保つことで医療費を削減しようというのが狙いです。

それはそれで結構なことですが、同時に一人一人の歯の健康に対する意識を高めることが重要だと思います。

歯の健康に対する意識があれば、自ずと検診を受けるようになるからです。


かく言う私は、年2回歯医者に通っています。

40歳を過ぎますと、歯周病になる人が増えます。

歯周病の恐ろしいところは、歯周病それ自体には自覚症状がほとんどなく、じわじわと体に悪影響を与えるところです。

だから、定期的なチェックが欠かせません。


私も先日、見てもらったところですが、まだ奥歯に磨き残しがあることを指摘されました。

そして、その部分から出血もありました。

歯周病の初期とも言える状態でした。


年2回歯科医に診てもらい、その都度アドバイスを受けてもこの有様ですから、長らく歯医者に行っていない人は絶対に行った方がいいです。

80歳になっても歯が20本、8020（はちまるにぃまる）を目指しましょう。




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会計事務所のビジネスリスクとは

会計事務所はパソコンが1台あれば、ほとんどの仕事ができます。

逆に言えば、パソコンが壊れるとたちまち業務が遂行できなくなります。

でも、たとえパソコンが壊れても代わりをすぐに入手すれば大きな問題にはなりません。


一方、パソコンに付随するものとしてインターネットがあります。

実際にはパソコンとインターネット両方がないと仕事になりません。

もし、インターネットが不通になった場合、パソコンが壊れる以上に厄介なことになります。


インターネットが使えないと、私の場合データをクラウドに保存しているので、そこにアクセスすることができなくなります。

ほぼお手上げ状態になってしまいます。

日本全土でこのような状態になれば、私だけの話じゃないので、許してもらえる面はあるでしょう。


しかし、私が契約している通信会社だけに障害が起きたとしたら、業務遂行上のリスクになります。

他の誰かに通信網を借りるなどしてリスクヘッジする必要があります。

あるいは、コワーキングスペースを借りるというのも一手です。


今のところ、インターネットが使えなくなるという事態には遭遇していませんが、もしそんなことが起こったら大変です。

簡単に答えが出ない問題ではありますが、対応を考えておく必要はあるかもしれません。


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相続税の試算は国税庁のサイトが便利です

相続税は、遺産総額が一定金額を超えるとかかる税金です。

そして、その申告は遺産を相続する人が自分でやらなければなりません。


そこで、まずは相続税がかかるのかどうかを調べることが必要となります。

いきなり専門家に頼むというのも手ではありますが、ご自身で試算ができるツールが国税庁で用意されています。

国税庁｜相続税の申告要否判定コーナー

必要情報を入力すると、相続税がかかるかどうか、かかる場合にはいくらになるのかというのがわかります。

私もこれを使って判定してみましたが、面倒な計算を自分でやらなくて良いので楽でした。


身内が亡くなった場合、税務署から相続税に関するお尋ねが送られてくることがあります。

人が死亡すると死亡届を提出しますが、その情報は税務署にも回るようになっているため、特に、相続税がかかりそうな人の場合、お尋ねの文書が送られてくるのです。

その際、国税庁｜相続税の申告要否判定コーナーで作成した判定結果を送ることで税務署への回答も済ますことができます。

（注；相続税がかかることが明らかな場合はお尋ねに対する回答は不要で、申告期限までに相続税の申告を行います）

気になる方は一度見てほしいと思います。


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